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この記事では、オンラインカジノの市場規模について解説しています。
オンラインカジノは、世界的に右肩上がりの成長を続けており、2023年現在も勢いがおとろえることはありません。
実際のデータを引用しつつ、オンラインカジノの市場規模と今後について紹介するので、参考にしてください。
オンラインカジノの市場規模
まず、オンラインカジノがどのような仕組みで運営されているか分からない方は、下記に「オンラインカジノの仕組み」について詳しく記載したリンクを貼っておきますのでぜひご参照ください。
オンラインカジノは1996年に誕生し、元々ヨーロッパを拠点に人気を集めていました。
しかし、現在は世界的に有名なエンターテイメント産業として発展しています。
ここでは、世界と日本のオンラインカジノ市場について解説するのでご覧ください。
【全世界】オンラインカジノの市場規模
REPORT OCEANが発表した調査によると、全世界のオンラインギャンブル&ベッティングの市場規模は、2022年から2030年までの予測期間中に10.9%の複合年間成長率を記録しています。
2030年までに1,712億米ドルに成長するとされており、世界的にも右肩上がりの市場です。
調査時点では、欧米が最大のシェアを獲得しています。
【日本】オンラインカジノの市場規模
オンラインカジノ専門のアフィリエイトサイトGoodLuckMate Ltd.の調査では、日本のオンラインカジノ市場規模は2022年10月時点で67億ドルとされています。
日本円に直すと約8,870億円です。
調査時期や対象は異なりますが、全世界の10分の1程度のシェアを獲得しています。
2027年までには101億ドルまで成長すると予測されており、今後もユーザー数を伸ばしていくでしょう。
ギャンブル業界の市場規模
株式会社グローバルインフォメーションの調査では、オンラインカジノの世界的な市場規模について以下のように発表しています。
世界のオンラインギャンブル市場は、2021年に723億米ドルの規模に達しました。2022年から2027年にかけて、市場は9.96％のCAGRで成長し、2027年までに1,314億米ドル規模に達すると予測されています。
日本円に直すと、2021年時点で約9兆5700億円です。
かなり大きな市場規模をほこっており、今後の成長も見込まれています。
オンラインカジノの時代
日本はギャンブル大国と呼ばれ
- パチンコ
- スロット
- 競馬
- 競輪
- 競艇
など様々なギャンブルがあり、ギャンブル依存症なども日本では深刻な問題になっております。
日本でのギャンブルの市場規模は2015年の調べでは、
- 中央競馬 2兆5,800億円
- 地方競馬 4,310億円
- 競艇 1兆422億円
- 競輪 6159億円
- オートレース 678億円
パチンコ・スロット 23兆2,290億円
上記に記載してある通り、日本でのギャンブルの市場規模はとても大きな規模になっております。
それほどギャンブルに対して大きなお金を落としている日本ですが、もし日本にカジノができたら更にギャンブルの市場規模が大きくなりそうですね。
2018年にIR法が成立されたので、これから日本のギャンブル市場がどうなるかが楽しみですね。
更に現在、新型コロナウイルスにより外でお仕事や遊びなどを行うより、自宅でのテレワークやオンラインでの飲み会やゲームに費やす時間が増えた方も多いのではないでしょうか？
コロナウイルスの関係でオンラインでの活動が増え、カジノ自体の営業も難しくなるので、オンラインカジノの人口も必然的に増えていくと思われます。
ですが、中にはオンラインカジノが違法だと思っている方がいらっしゃいます。
下記にオンラインカジノの違法性について記載した記事のリンクを貼っておきますのでぜひご参照ください。
参考：オンラインカジノの違法性
IR法案と今後のオンラインカジノ市場
先ほどIR法案について少し触れましたが、オンラインカジノだけではなく全てのギャンブルの市場規模に関係のあることなので、次にIR法案について解説していきます。
まず、IR法案とは
integrated Resort(インテグレイテッド リゾート)の頭文字をとったもので統合型のリゾートの意味を表します。
“統合”という言葉からも分かるようにカジノの他にも、国際会議場・展示会場・レストラン・ショッピングセンター・ホテル・劇場などエンターテイメント施設が集まった複合的な施設になります。
日本ではこのIR法案が2018年に成立されました。
統合型リゾートですが国土交通省は最大3か所を認定する予定で、既に大阪・長崎・和歌山が有地を証明しており北海道・千葉・愛知・東京は検討中とのことです。
国は、カジノから得られる収益を統合型リゾート内の
- ホテル
- 国際会議場
- ショッピングセンター
などのエンターテイメント施設に還元するということになっております。
また、カジノの入場料は国が徴収し国と認定都道府県などで折半するとしています。
統合型リゾートは、税収の増加、雇用の創出、観光の推進、地方創生などの大きな経済効果もあると言われております。
これは、横浜市の試算ですが年間で820億円～1200億円の増収効果があると発表しております。
ただ、統合型リゾートについて懸念もあります。
それは、ギャンブル依存症、青少年への悪影響、治安悪化などの社会的影響もあるとされています。
ですが、同じアジアで見比べてみるとシンガポールでは2010年に2カ所の統合型リゾートがオープンしました。
名探偵コナンの映画や屋上にプールがある特徴的な外観で話題となった「マリーナベイサンズ」が有名ですね。
テレビなどで見たことある方もいらっしゃるのではないでしょうか？
これにより、外国からの訪問者や外国人の消費額が増加するなど
経済的に大きく成功しております。
日本では、カジノの区域がIR施設床面積の3％を上限にし、日本人に対する入場回数の制限をするなどギャンブル依存症の対策を行うことになっております。
ギャンブル依存症の他にも、青少年への悪影響や治安悪化なども心配されておりますが、日本には、パチンコや競馬や競輪など様々なギャンブルが存在しており、カジノに限った心配ではないと思います。
それなら、統合型リゾートを作ることで様々な経済効果があり、カジノで出た収益を他の公共施設に還元するということであればそこまで大きな問題ではないと思います。
「カジノ＝悪」というように頭ごなしに否定するのはどうなんでしょうか？
オンラインカジノの市場規模に関するQ&A
世界のオンラインカジノの市場規模はいくらですか？
全世界のオンラインカジノ市場は、2022年から2030年までに10.9%の年間成長率を記録し、2030年には1,712億米ドルにまで成長すると予測されています。
日本のオンラインカジノの市場規模はいくらですか？
日本のオンラインカジノの市場規模は、2022年10月時点で67億ドル（約8,870億円）とされています。
まとめ
オンラインカジノの市場規模は1996年のオープンから現在まで右肩上がりの状態です。
日本ではIR法の成立によりカジノだけでなくオンラインカジノの市場も上がってくでしょう。
さらに現在は新型コロナウイルスの関係で現地のカジノで遊ぶことも躊躇してしまう状態なので、オンラインカジノに移行している方も多いです。
日本では、カジノの知名度は高く多くの方に浸透しておりますが、オンラインカジノはそれほど知名度が高くありません。
ですが、様々なギャンブルが存在するギャンブル大国の日本にもし、カジノができた場合大きな経済効果になると期待されます。
そして、統合型リゾートは出た収益を他の施設に還元することや、増収効果などもあり、他にも様々な利点があります。
パチンコや競馬などのギャンブル以上に日本でだけでなく世界中にも良いアピールにもなるので、日本にカジノを作る事には大賛成です。
